省エネタイプのデジタルサイネージを発売

大日本印刷株式会社(DNP)は、2016年3月16日、自然エネルギーシステムを搭載した防災・防犯対応のデジタルサイネージ(電子看板)を4月1日に発売すると発表した。

災害発生時、停電やアクセス集中により情報端末が使えず、リアルタイムの災害情報を入手できない状況が想定される。

こうした事態に対応するため、同社は、太陽光発電、風力発電、蓄電池を組み合わせた省エネルギー型のデジタルサイネージを2014年11月に開発した。その後、機器の耐久性や性能確認などを実証し、このたびの製品化に至った。

サイネージには、風力発電と太陽光発電を搭載したハイブリッドタイプと太陽光発電を搭載したスタンダードタイプの2種類があり、平常時に商業電源と自然エネルギーからの電気を併用し、停電時に自然エネルギーと蓄電池を活用する。

平時は企業や自治体からの環境保全活動をアピールした情報を、非常時には緊急地震速報や避難場所の告知、被災情報、インフラや交通機関の運行情報の他、ニュースや天気予報などの生活関連情報を適時表示する。

ハイブリッドタイプの場合、停電時の液晶ディスプレーの稼働時間は約4時間。電子ペーパーは蓄電池と自然エネルギーで表示し、自然エネルギーの発電量がゼロでも約3日間表示する。

DNPの独自技術、モバイル端末向けの情報配信端末「プチポルタ」は、スマートフォンや携帯電話からのURL取得でサイト誘導ができるため、安否確認サイトの設定で安否の確認に活用できる。ハイブリッドタイプ限定の機能だが、スタンダードタイプにもオプションとして搭載可能である。

安全な街づくりを実現する防犯カメラや外国人観光客向けのWi-Fiスポットサービスもオプションで設置できる。

（画像はニュースリリースより）




大日本印刷株式会社　ニュースリリース
http://www.dnp.co.jp/news/10120764_2482.html