農研機構と気象庁　気候予測情報を活用する研究に成果

気象庁と国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構(農研機構)は、平成23年度～27年度に実施した共同研究で、気候予測情報を活用したことで営農技術に改善事例が得られたと平成28年7月21日に発表した。

農研機構は共同研究の成果を生かし、3～5年後の実用化を見据えた、早期警戒・栽培管理支援システムの開発に取り組む。気象庁は、このたびの成功事例を公開し、農業分野以外の産業分野でも気候情報の利用技術を普及させる方針である。

公開された営農技術の成果例の1つは、東北地方で冷害・高温障害の軽減対策技術として行う水田の水深管理に活用したもの。

同機構東北農業研究センターと岩手県立大学が運営する「Google Mapによる気象予測データ利用した農作物警戒情報」では、1週間先の1kmスケールの農作物警戒情報を利用者に提供しているが、2週間先の予測情報を試作したところ、継続の要望が高かった。

もう1つの事例は、同機構西日本農業研究センターで行った赤かび病対策での活用。小麦の最重要病害である同病に対しては、開花期に無人ヘリ防除を実施する方法が主流となっている。

共同研究で開花期予測に2週間先までの気温予測値を用いた結果、平年と異なる天候でも小麦の発育を高精度で予測できた。今後、適期の防除に活用が期待される。

（画像はプレスリリースより）




気象庁・農研機構　プレスリリース
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